簿記検定でも実務的な場面でも、固定資産に関わる会計処理に減価償却があります。
減価償却を行う場合には直接法と間接法という２つの方法があります。
２つの方法がどう違うのか、きちんと理解できていますか？
この記事では減価償却における直接法と間接法の違いを説明しています。
減価償却についての詳しい説明は以下の記事でまとめています。
直接法
直接法とは固定資産から減価償却費を引く方法のことです。
仕訳に用いる勘定科目は減価償却費（費用勘定）と対象となる固定資産（資産勘定）です。
固定資産とは？
固定資産は土地や建物、備品など1年を超えて所有する財産で売却目的ではないものを指します。
例） 建物・土地・備品・車両 など
減価償却費は費用の発生を意味するので借方へ記入、貸方は帳簿価格を減らしたい資産勘定を記入します。
| 借方 | 貸方 | ||
| 減価償却費 | ￥××× | （建物・備品など） | ￥××× |
直接法による減価償却は、徐々に固定資産の帳簿価格を減らしていくので、一見理に適っているように思えますよね。
しかし直接法による減価償却の場合、後々になって取得価格はいくらだったか、これまでいくらの減価償却を行ってきたのかがわからなくなってしまいます。
試験問題として出題されたり実務上用いたりするのは、次に説明する間接法になります。
間接法
間接法とは減価償却を行うときに対象となる固定資産の価格を変えずに行う方法です。
減価償却累計額という勘定科目を用いて行います。
減価償却費の累計額を表す勘定科目を用いることで、直接法ではわかりづらい取得価格なども把握できるようにしたのが間接法です。
| 借方 | 貸方 | ||
| 減価償却費 | ￥××× | 〇〇減価償却累計額 | ￥××× |
※貸方の「〇〇減価償却累計額」の「〇〇」には「建物」や「備品」という言葉が入ります。
減価償却累計額とは
減価償却がこれまでいくら計上されたかを表す資産の勘定科目です。
勘定科目の先頭に固定資産の勘定がつきます。
なぜ減価償却累計額は資産勘定なの？
減価償却費は費用だから、相手勘定にある減価償却累計額は負債じゃないの？
そう思った人、いい質問です！
実は減価償却累計額は評価勘定と呼ばれるものなのです。
詳しくは別の記事で紹介しますが…
資産を減らすための勘定科目なので資産勘定、単純な借入金などの借金は負債という考え方をしてみてください。
資産が増えるとき、普通は借方に記入します。
しかし、減価償却累計額などの評価勘定は増えると貸方に記入します。
間接法をきちんと理解しよう
試験や実務ではほぼ間接法を用います。
なんでそんなまわりくどいことを…直接法のほうがわかりやすいじゃん！
と思いますよね…
しかし、簿記の世界では基本的に紙面上でお金の動きを見るものです。
わかりやすく、公明正大なやり方が求められます。
単純に自分がやりやすい方法が企業や世の中で最善のものではありません。
覚えたり理解したりするのが大変ですが、きちんと基礎基本を身につけましょう。
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